5. 現状・課題

1. 定期健康診断実施状況(2023年度)

富士通ゼネラル単体:実施率 100.0 %(1,923名/1,923名中)(注1)

健康診断有所見者数表
注1
集計対象:役員、パート、派遣社員は除く。
注2
有所見基準
高血圧有所見…収縮期≧160 or 拡張期≧100
糖尿病有所見…HbA1c≧6.5 or BS≧126
高脂血有所見…HDL<34 or LDL≧180 or TG≧500
肝機能有所見…AST>50 or ALT>50 or γGTP>100

富士通ゼネラルグループ:実施率 99.60%(2,759名/2,770名中)

2. ストレスチェック実施結果(対象受検者数:3,374人)

2023年度ストレスチェック

2023年度ストレスチェックグラフ
棒グラフ上の割合の母数は受検者数

ストレスチェック受検率・高ストレス率推移

ストレスチェック受検率・高ストレス率推移グラフ

3. 総合健康リスク

総合健康リスク

ストレスチェックの総合健康リスクは、職場や個人の生活におけるストレスが健康に与える影響を評価するための重要な指標です。これは、身体的および精神的な健康状態を総合的に評価するものです。

一般的に「120」を超えると要注意とされており、この数値を超える場合、社員のストレス反応や医療費、疾病休業が通常よりも20%増加すると予想されます。

早期に健康リスクを発見し、適切な対策を講じるための重要な手段であり、定期的なチェックと結果に基づく対策を実施しております。

  • ※総合健康リスク:「100」全国平均。数値が低ければ低いほど良好。

4. 生活習慣病対策(有リスク率・非喫煙率)

生活習慣病関連 有リスク率推移

生活習慣病関連 有リスク率推移グラフ

生活習慣病リスクを把握する重要な指標と考え、運動やストレス対策など健康施策を実施し、特定保健指導や全社員へのアプローチを強化します。

  • 肥満:BMI 25以上
  • 脂質異常:中性脂肪150mg/dl以上
  • 血圧異常:140/90以上
  • 血糖値異常:HbA1c5.9以上
  • 有リスク率:上記4つのうち1つでもあてはまる人の割合

非喫煙率(男女別)

非喫煙率(男女別)推移グラフ

喫煙による健康リスクや禁煙のメリットについて、健康キャンペーンを通じて広く啓発しています。禁煙支援プログラムの提供を増やし、禁煙のサポートや禁煙相談の充実を図ります。ニコチンガムの提供や禁煙に関するセミナーなどの施策を実施し、非喫煙率の更なる向上を目指します。

  • 男女別の非喫煙率:男性、女性それぞれの性別ごとのタバコを吸わない人の割合

5. 生活習慣改革(朝食摂取率・早歩き自認率)

朝食摂取率(年齢層別)

朝食摂取率(年齢層別)推移グラフ

朝食を摂ることは、個々のライフスタイルや健康状態に応じて異なりますが、健康を維持し日々の活動にエネルギーを供給するために重要な習慣です。これを踏まえ、健康への影響や朝食の重要性についての教育を行っています。さらに、栄養セミナーを開催し、正しい朝食の摂り方について具体的な情報を提供しています。

  • 朝食摂取率:週に4回以上朝食をとっている人の割合

早歩き自認率(男女別)

早歩き自認率(男女別)推移グラフ

早歩きにはさまざまな健康効果があります。有酸素運動の効果、筋力と筋持久力の向上、体重管理、心血管系の健康維持、精神的なリフレッシュなどがその具体例です。これらの効果は継続的に早歩きを行うことで得られます。このため、早歩きを日常的に実施できる運動として啓発しています。

  • 早歩き自認率:同性の同年代と比較して、自分の方が歩く速度が速いと認識している人の割合

6. 時間外労働の現状・年次有給休暇取得率

月60時間時間外超過者数(延べ)
及び月平均時間外時間数

月60時間時間外超過者数(延べ)及び月平均時間外時間数推移グラフ

2016年度以降、20時間/月を超えないレベルで推移しています。長時間労働は労働者の健康に悪影響を及ぼす可能性があり、過労が原因でストレスや精神的な負担が増加し、心身の健康に悪影響を与えることがあります。また、睡眠不足や十分な休息が取れないことで、業務の効率や集中力が低下する可能性もあります。

当社では、長時間勤務の従業員に対する産業医面談や体調確認を行っている他、週1回の定時退社日の実施等の施策により、労働時間の低減に取り組んでおります。

年次有給休暇取得率

年次有給休暇取得率推移グラフ

従業員が心身のリフレッシュを図り、健康的な生活を送るために、年次有給休暇の取得の推進に取り組んでいます。

当社では、上期・下期にそれぞれ2日間、休日と連続して年次有給休暇を取得する施策を行っております。計画的な休暇の取得を推進することで、メリハリのある働き方の実現・働き方の質の向上に繋げていきます。

  • 年次有給休暇の取得率:全従業員数の年次有給休暇数に対する取得した有給休暇日数の割合


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